注文住宅を建てる時、
ついつい建築費用だけに目がいきがちです。
土地や建物の値段だけを見て、「この値段なら!」と
予算を組んでも、後になってから思いの外
追加費用が掛かってしまい、
注文住宅の資金計画が行き詰ってしまうことも…。
そのような事態を避けるためには、
注文住宅の建築に掛かる諸費用をしっかりと
把握しておく必要があります。
そこでこの記事では、
注文住宅に必要な諸費用の目安と内訳を
詳しくご紹介したいと思います。
注文住宅にかかる別途工事費用の内訳
注文住宅の諸費用内訳として、まず土地と建物の本体以外に
『別途工事費用』がかかります。
建物を建てただけの状態では中は何の設備も
整っていませんので、
当然ながら最低限の設備投資が必要になります。
別途工事費用とは一般的に、
ガス・水道・電気などのライフライン工事の費用になります。
その中には、照明工事、エアコンや換気扇などに必要な
『空調設備工事費用』なども含まれます。
また、購入した土地に古家があった場合、
自分の手持ちの土地の古家を解体して住宅を建築するのでしたら、
諸費用として家の解体費用が発生します。
そして、土地が高低差のある場所であったり、
地盤が弱いなど宅地に適さない状態である場合は、
地盤改良をする造成工事費用が必要になるでしょう。
宅地とされている土地を購入しても、建てる予定の
家の構造によって、造成が必要になる可能性があります。
諸費用の目安は?
続いて、注文住宅における諸費用の目安について
解説したいと思います。
諸費用には、『別途工事費用』に加え、
注文住宅を建てるにあたって、法律で定められた手続きが
必要になり、その費用も諸費用として必要になります。
注文住宅『別途工事』費用の目安
購入した土地の条件などによって、費用がかさむこともありますが、
大体がこの範囲に収まるでしょう。
注文住宅『登記など』にかかる諸費用の目安
注文住宅を建築した場合の所有権保存登記の目安
例えば1500万円の家を購入するなら、
所有権保存登記の登録免許税は15,000円になります。
また、建築を依頼する際に結ぶ契約書を作成する際には
『印紙税』がかかり、これは注文住宅建築にかかる
費用によって変わります。
※一般的な注文住宅ですと、1000万円超え5000万円以下の
10,000円を支払うことになるでしょう。
不動産取得税の目安
その他にも、地震・火災保険などの費用、
引っ越し費用なども見ておかなければなりません。
住宅ローンにも諸費用が必要?
注文住宅購入にあたり、住宅ローンを組んだ場合、
『抵当権設定登記費用』が必要になります。
この抵当権設定登記にかかる登録免許料は、
ローン借入額×0.1%程度です。
仮に2000万円の借り入れがあったとしたら、
20,000円はかかることになります。
もちろん、これは『所有権保存登記』とは別途かかる金額です。
また、住宅ローンの契約にも印紙税がかかります。
建築の契約書より高く、1000万円超え5000万円以下の
借入なら20,000円程度かかります。
さらに、住宅ローンを組んだ先の設定する手続きの諸経費、
抵当権を設定する時に依頼する司法書士報酬などの
費用が諸費用として発生します。
注文住宅にかかる諸費用の内訳まとめ一覧表
注文住宅の別途工事費用
ライフライン工事 | 水道やガスなどの引き込みなど |
---|---|
空調設備工事 | エアコンや換気扇などの取り付け |
屋外電気工事 | 屋外照明や給排水設備など |
外構工事 | 駐車場・ウッドデッキ・門扉など |
その他 | 必要ならば解体工事費・造成工事費 |
注文住宅の諸経費
登記費用 | 所有権保存登記・抵当権設定登記などの登録免許税 |
---|---|
印紙代 | 建築契約・住宅ローンの契約の印紙税 |
住宅ローン手続き | 手数料や保証料、司法書士報酬など |
保険料 | 地震・火災保険などの諸経費 |
電話工事費 | 電話・インターネットなどの開設費用 |
引っ越し費用 |
旧居から新居への引越し費用 ※建て替えの間に必要な仮住まいが必要な場合は、 仮住まいの費用と2回分の引っ越し費用が発生する |
その他 | 地鎮式などの式典を行う場合の費用 |
以上のように、注文住宅には意外に様々な
諸費用が必要なことがわかりますよね。
注文住宅の予算を組む際には、
こういった諸費用も含めた資金計画をしっかり考えておきましょう。